ホーム > 地質サマリ > データの解説

支持基盤深度データを利用する事により、当該地の地表面から支持層までの深さが事前に把握出来ます。

建物を建てる際、上物の建築費は、「建築面積」「延床面積」「地上階数」「軒高」等が決まっていれば比較的算出しやすいですが、基礎工事部分となると、地盤の状況が外からは分からない上、地域によち支持基盤の深さも大きく変わる為、算出するのが困難です。

T.P.とは

T.P.(Tokyo Peilの略)国土地理院で表示している全国的な標高で、東京湾の平均海面(東京湾中等潮位=いわゆる海抜)からの高さを示します。標高の基準となる水準原点はT.P.+24.4140mと測量法施行令2条で定められています。

N値とは

標準貫入試験により、質量63.5ｋｇのハンマーを75cm自由落下させ、サンプラーを30cm打ち込むのに要する打撃回数。（当然、Ｎ値が大きいほど地盤は固いと言えます。）

地盤リスク情報を利用する事により、その土地に属している地盤の良し悪しについて概略的に判断できます。

ランク付けの根拠

震度・液状化	各地点の地質構成をもとに理論的な計算によって地震の大きさと液状化の可能性を判断しています。地震の大きさは今後50年間に10%の確率で発生する可能性のある地震の大きさを推定しています。この地震の大きさは東京で発生した関東大震災と同じくらいの大きさの地震で、相当大きな地震と考えて差し支えありません。 液状化の発生する可能性は、予想した震度の地震によって地盤に作用する力と、地盤が液状化に抵抗する大きさを比較して深度20mまでの範囲内の全体的な液状化発生の可能性を判断しています。
地盤沈下	地盤沈下を引き起こす原因となる泥状の軟らかい地層が地表面に分布するか否か、また、その軟らかい地層の厚さがどのくらいになっているか等を指標値としてランクを決めています。最も地盤沈下の可能性が高いEランクの地盤は軟らかい地層が25ｍ以上の厚さで分布している場合や、地表面に粘土よりも沈下しやすい腐葉土のような土が分布する場合がこのランクとなります。

震度評価

約500年に1回の確率で発生する可能性のある地震（ほぼ関東大震災クラスに相当）が起きた時の、地面のゆれの程度をA縲廢の5段階にランク付けし、表現したもの。

液状化評価

上記の大地震が起きた時に、地盤が液状化するおそれがどれだけあるかをA縲廛の4段階にランク付けし、表現したもの。

地盤沈下評価

対象地の地盤の柔らかさや地質構造などをもとにして、対象地の地盤沈下の可能性がどれだけあるかをA縲廢の5段階にランク付けし、表現したもの。

震度評価

約500年に1回の確率で発生する可能性のある地震（ほぼ関東大震災クラスに相当）が起きた時の、地面のゆれの程度を表現したものです。

Aランク	かなりの恐怖感があり、一部の人は身の安全を図ろうとする。眠っている人のほとんどが目覚める。つり物は大きく揺れ、棚の食器類は音をたて、置物が倒れることがある。歩行者、自動車運転中の人も、揺れに気付く。（震度4程度以下）
Bランク	多くの人が身の安全を図ろうとする。一部の人は、行動に支障を感じる。つり物は激しく揺れ、棚の置物の倒れることがある。補強のないブロック塀の崩れや、道路に被害が出ることがある。（震度5弱程度）
Cランク	非常な恐怖感があり、多くの人が、行動に支障を感じる。つる物は激しく揺れ、棚の置物が倒れる。家具が移動することがある。補強のないブロック塀の一部が崩れる。自動車の運転が困難となり、停止する車が多い。（震度5強程度）
Dランク	多くの人が立っていることが困難になる。固定していない家具の多くが移動、転倒する。斜面崩れ、地割れが生じる。（震度6弱程度）
Eランク	はわないと動くことができない。固定してない重い家具がほぼ移動、転倒する。補強されていないブロック塀がほぼ崩れる。斜面崩れ、地割れがかなり生じる。（震度6強程度以上）

液状化評価

上記の大地震が起きた時に、地盤が液状化するおそれがどれだけあるかを表現したものです。

Aランク	液状化の可能性はない。
Bランク	液状化の可能性はほとんどない。
Cランク	液状化の可能性が低い。
Dランク	液状化の可能性が高い。

地盤沈下評価

対象地の地盤の柔らかさや地質構造などをもとにして、対象地の地盤沈下の可能性がどれだけあるかを表現したものです。

Aランク	軟弱地盤は分布せず、沈下の可能性はない。
Bランク	軟弱層が薄く、沈下の可能性は小さい。
Cランク	軟弱層の厚さが中位で、沈下の可能性がある。
Dランク	軟弱層が厚く、大きな沈下の可能性がある。
Eランク	地盤が非常に軟弱で、沈下の可能性が極めて大きい。

土地履歴情報を利用する事により、土壌汚染のリスクに留意すべき土地か否かを事前に判断できます。

土地利用履歴データの説明

1927縲鰀1935年	国土地理院から1/25,000の旧地形図により、専門技術者の監修の下で、各々の土地利用区分に塗り分けた後、デジタル化し、住所ポイントごとの土地利用区分の属性を抽出。
1952縲鰀1957年
1965縲鰀1966年
1974年	細密数値情報（10mメッシュ土地利用区分のCD-ROM）により、各土地利用区分に改変・集約を行った後、住所ポイントごとの土地利用区分の属性を抽出。
1984年
1994年

土地インデックスの説明

土地利用分類	定義
1 山林・荒地等	樹林地、竹林、篠地、笹地、野草地、裸地、ゴルフ場等をいう。
2 田	水稲、蓮、くわい等を栽培している水田（短期的な休耕田を含む）をいい、季節により畑作物を栽培するものを含む。
3 畑その他用地	普通畑、果樹園、桑園、茶園、その他の樹園、苗木畑、牧場、牧草地、その他の農地をいう。
4 造成中	宅地造成、埋立等の目的で人工的に土地の改変が進行中の土地をいう。
5 空地	人工的に土地の整理が行われ、未利用の土地及び簡単な施設からなる屋外駐車場、ゴルフ練習場、テニスコート、資材置場等。
6 工業用地	製造工場、加工工場、修理工場等の用地をいい、工場に付属する倉庫、原料置場、生産物置場、厚生施設等。
7 住宅地・商業用地	低層あるいは中高層の住宅用建物と敷地からなる住宅地をいう。小売店舗、スーパー、デパート、卸売、飲食店、映画館、劇場、旅館、ホテル等の商店、娯楽、宿泊等のサービス業を含む用地及び銀行、証券、保険、商社等の企業の事務所、新聞社、流通施設、その他これに類する用地。
8 公園・緑地等	公園、動植物園、墓地、寺社の境内地、遊園地等の公共的性格を有する施設及び総合運動場、競技場、野球場等の運動競技を行うための施設用地をいう。
9 公共公益施設	公共業務地区（国、地方自治体等の庁舎からなる地区）、教育文化施設（学校、研究所、図書館、美術館等からなる地区）、供給処理施設（浄水場、下水処理場、焼却場、変電所からなる施設地区）、社会福祉施設（病院、療養所、老人ホーム、保育所等からなる施設地区）、鉄道用地（鉄道、車両基地を含む）、バス発着センター、車庫、港湾施設用地、空港等の用地をいう。
10 河川・湖沼・海	河川（河川敷・堤防を含む）、湖沼、溜池
11 その他	有効幅員4m以上の道路（やむを得ない情報の精度により、道路に区分けされているものがあるので注意を要する）駅前広場等で工事中、用地買収済の道路用地も含む。防衛施設、米軍施設等をいう。

• 地質サマリ概要
• 機能・帳票一覧
• データの解説
• 料金・システム概要
• 提携会社の声

• 
• 
• 
•